• 入退室がしやすい座席を確保し、必要に応じて座席までの動線（段差、障害物、ドアの開閉等）の確保に配慮する。

• 板書が見やすい座席を確保する

• 話者の口元がよく見える座席を確保する

• 雑音が少ない席、落ち着ける席の確保に配慮する

• 授業中に体調を崩した場合は、退室しやすいように配慮する
• 体調不良により遅刻・欠席する可能性についてあらかじめ考慮しておく。
• 体調不良で授業を欠席する場合は、本人から授業担当教員に、その旨を報告する。報告を受けた授業担当教員は、必要に応じて、後日授業内容に関する質問に対応する等の配慮を行う。
• 授業中の服薬・給水を許可する

• 診療・健康相談／メンタルヘルス相談／カウンセリング相談

広島大学保健管理センターHP　https://health.hiroshima-u.ac.jp/

• 重要事項を伝える場合や作業の指示をする場合は、分かりやすく具体的な表現を用いることに留意する。
• 指示語の内容や抽象的な表現が伝わっていない場合は、具体的な表現に置き換えて説明する。
• 可能な限り、早口にならないように留意する

• 必要に応じて、レジュメを用意する等、話の流れを分かりやすくする配慮を行う。

• 必要に応じて、補聴用のマイクを使用する。
• 必要に応じて、筆談を行う。

• 必要に応じて、可能な範囲で筆記通訳者（手書き、PC、遠隔）を配置する。
• 必要に応じて、可能な範囲で手話通訳者を配置する。

• 必要に応じて、グループワーク、ペアワーク等のメンバー構成に配慮する。
• 必要に応じて、学生サポーターをグループワーク・ペアワークに配置する。

• 必要に応じて、人前での発言の困難さに配慮する。

• 板書は、できるだけ太く濃く、鮮明な文字で筆記する。
• 板書は、可能な限り読み上げる。

• コンピューター・プレゼンテーションを使用する場合は、必要に応じて画面を印刷したものを配布する。
• 可能な範囲で、ICレコーダーによる講義の録音を許可する。
• 必要に応じて、パソコン・点字電子手帳での筆記を許可する。
• 必要に応じて、マークシート回答のチェック回答への変更を許可する。

• 必要に応じて、可能な範囲で、ノートテイカー（代筆者）を配置する。
• 必要に応じて、可能な範囲で、他の受講生の講義ノートのコピーを提供する。

• コンピューター・プレゼンテーションを使用する場合は、必要に応じて画面を印刷したものを配布する。
• 必要に応じて教材・配布資料の拡大コピーを用意する。

• 必要に応じて、可能な範囲で教材・配布資料を電子データ化する。

• 必要に応じて、視聴覚教材の映像を当該学生の手元モニターに分岐する。
• 必要に応じて、可能な範囲で、教材・配布資料の点訳を行う。

• 視聴覚教材の音声を当該学生の耳元に分岐する。
• 視聴覚教材の字幕を手元資料として用意する。

• 必要に応じて、可能な範囲で、実験・演習・グループワーク・ペアワークの補助者として学生サポーター又はTAを配置する。

• 必要に応じて、可能な範囲で、授業中の筆記通訳者（手書き、PC、遠隔）として、学生サポーターを配置する。
• 必要に応じて、可能な範囲で、本学が行う面接試験等に手話通訳者を配置する。

• 必要に応じて、可能な範囲で、学内移動を補助するガイドヘルパーとして、学生サポーターを配置する。

• 必要に応じて、可能な範囲で、授業中のノートテイカー（代筆者）として、学生サポーターを配置する。
• 必要に応じて、可能な範囲で、講義ノートのコピーを作成し提供するノートテイカーとして、他の受講生を採用する。

• 履修相談の個別対応を行う。
• 定期面談を行う。

• 履修登録の抽選を免除する。

• 健康診断の個別対応を行う。

• 学生チューターを配置する。

• 必要に応じて、可能な範囲で、学内のガイドヘルプを行う

• 必要に応じて、優先駐輪スペースを確保する。
• 必要に応じて、可能な範囲で優先駐車スペースを確保する。

• 補聴器（アナログ、デジタル、FM等）の使用許可
• 補聴用マイクシステム、助聴器、字幕表示用端末、音声分岐システムの貸し出し

• 拡大読書器、単眼鏡、点字電子手帳、遮光眼鏡、パソコンの使用許可
• 拡大読書器、映像分岐システム、単眼鏡、卓上ライト、拡大・読み上げ用端末の貸し出し

• イヤーマフ、耳栓の使用許可
• イヤーマフ、デジタル耳栓の貸し出し

• 車いす、電動車いすの貸し出し

• 必要に応じて、可能な範囲での支援機器の貸し出しを行う。
• 必要に応じて、行政サービス等、学外機関の紹介・橋渡しを行う。
• 必要に応じて、申請、書類作成等に関する助言を行う。
• 必要に応じて、実習受け入れ先機関との連携・情報共有を行う。

• 必要に応じて、可能な範囲で、就労移行支援事業所と就労移行支援のための連携・情報共有を行う。

• 必要に応じて、学外専門機関（発達障害者支援センター、視覚障害者情報センター等）と修学支援のための連携・情報共有を行う。